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Nakajima Takumi
テックメンター(TechMentor)ブログ｜未経験からエンジニア転職・案件獲得を目指すプログラミングスクール
プログラミングの現状 〜エンジニアの将来性や年収、35歳定年説について徹底解説！〜
Nakajima Takumi
IT業界を調べていると、『エンジニアはAIによって無くなる』『35歳定年説』といった言葉を目にすることがあります。
今後に役立つスキルを身に着けたいけれど、エンジニアの将来性に漠然とした不安を抱えており、一歩を踏み出せない方もいるのではないでしょうか。
そこで、今回は
- エンジニアの現状と将来性
- エンジニアの年収
- 35歳定年説は真実
について解説していきます。
本記事対象の方
- エンジニアを目指したいが、将来性に不安を感じている方
- これからエンジニア転職を考えている方
エンジニアの将来性に不安を抱えている方やこれからエンジニアを目指そうか迷っている方にオススメの記事です！
目次
エンジニアの数は全く足りていない
ある人材派遣会社が2022年に行った調査によると、人材不足を実感している企業のうち約20％がエンジニア職の不足を訴えているという結果が出ています。
こうした問題の背景には様々な原因があり、その一つがプログラミング教育の遅れだと言われています。
インドやタイなどの東南アジア諸国ではIT教育が進んでおり、多くの優秀なエンジニアが生み出されていますが、日本ではここ数年でようやく小学校の授業にプログラミングが取り入れられるようになりました。
政府は2030年までに45万人のIT人材が不足すると試算しており、IT人材を育てることが日本の課題になっています。
エンジニアの将来性
プログラミングができる人材は今後も必要
IT人材が不足している中で、アプリ開発やWebサービスは、これからも需要が拡大していくと言われています。
たとえAIが広く普及されたとしても、今後３年前後で大幅にエンジニアの需要が減ることはないと考えてよいでしょう。
社内でシステムを導入することが当たり前になれば、他社と差をつけるために、より最先端の技術を採用しなくてはなりません。
そのため、より優秀なIT人材を確保する必要があります。
これからプログラミングを学ぶ人はIT社会の流行にアンテナを張り、より高い技術を身に着けることで、AI技術に取って代わられない優秀な技術者となることが求められています。
エンジニアの報酬は増加している
リクルートの調査によると、2021年のある時期3ヶ月間にIT企業に転職した人のうち、年収が約1割増えた人の割合は35％という結果が出ました。
実際に、2017年からの3年間でIT系職種の平均年収は60万円ほど上がり、現在では300万円〜550万円となっています。
また、最高年収に関しても150万円ほどアップしています。
これらの要因は、企業における優秀なエンジニアの獲得競争が激化していることが挙げられます。
コロナ禍で、これまでシステムとは無縁だった老舗企業もDXに力を入れ始めました。
新規事業の立ち上げや社内整備のために、優秀なIT人材を確保するため、給与を高く設定して募集する企業が増えたのです。
また、これまで企業のシステム部は、内生部門と呼ばれ、お金を生み出す部門ではありませんでした。
しかし、現在ではシステムを利用することによって新たなサービスを生み出し、その結果企業の利益を生み出すような部門へと変化してきています。
そのため、IT部門を強化することで新たな利益を得ている企業では、IT人材の報酬が増加しています。
プログラミングに将来性がないといわれる理由は？
とあるイギリスの論文では、「AI技術やロボットによって、現在人間が行っている仕事の約半数が20年後には無くなる」と予測されています。
また、現在ではコマンドを入力するだけでコードを作ることができる自動プログラミングの普及により、特別な技術を持っていなくても、プログラミングの仕事を担うことができるようになった反面、プログラマーの将来性を心配する声も出ています。
しかし、AI技術で出来ることは限られており、システムの開発には対人スキルや管理能力も必要になります。
そのため、プログラミンを使用する仕事がAI技術に代替されることはないと言われています。
35歳定年説って本当？
結論から言うと、35歳を過ぎても現役でバリバリ働いているエンジニアはたくさんいます。
プログラマーは激務な印象を持たれていたり、35歳前後で現場職からマネジメントに移るという一般的なイメージから、「35歳定年説」が囁かれている時期もありました。
しかし、実際には社会人経験がある30代からが需要が増えていく年代なので、気にする必要は全くありません。
実際に、IT系の職種の求人倍率はここ数年高い水準を保っています。
またIT企業だけでなく、製造業や運送業、その他の企業でも優秀なIT人材を求めていますので、プログラミング需要は今後も継続していくと考えられます。
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まとめ
プログラミング教育で後れをとっている日本では、海外のエンジニアに一部のプログラミング作業を外注して賄っている部分があります。
そのような現状を打破するために、政府も必死に対策を講じています。
その流れに乗って、エンジニアを目指すことはとても良い選択だと思います。
老後2,000万円問題が囁かれる中で、需要が増えているIT業界で付加価値の高い優秀なエンジニアを目指すことは、将来の安定した暮らしをつかみ取る手段となることは間違いないでしょう。
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ABOUT ME
福祉職員→Webエンジニア→ITベンチャー企業にて広報兼エンジニア。
主にWebデザインやコーディング、広告運用をしています。
テックメンターでWeb制作メンターを担当。
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